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【8016】 オンワード 2023期

2023年01月09日
※銘柄を勧めてる訳ではなく、個人的な銘柄勉強の為に記載してます。投資は自己責任です

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※空売り機関
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・株主/子会社

大手アパレルメーカー「オンワード樫山」を中核とする持株会社。自社・海外ブランド商品を中心に婦人服・紳士服・子供服・スポーツウェアのアパレルウェア、法人向け商品・ファッション関連商品の製造・卸売。自社基幹ブランド「23区」「組曲」「自由区」「KASHIYAMA」のアパレルに加え海外ブランド「J.プレス」「ジョゼフ」「ポール・スミス」等とライセンス契約。その他、ライフスタイル関連事業としてバレエ・ダンス教室運営、雑貨・ペット関連用品の企画・販売を展開。2015年ラオックス<8202>と合弁会社設立。2018年カジュアル衣料のストライプインターナショナルと包括提携。2019年デジタル戦略の新会社「オンワードデジタルラボ」を設立、不採算事業(オープニングセレモニー、フィールドドリーム等)からの撤退。2020年ZOZOと衣料品の製造販売で提携。2021年ファッションブランド「ジルサンダー」を譲渡。2022年グアム島で運営するホテル事業から撤退・譲渡(ゴルフ事業は残留)
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・グラフ/会社資料

第2四半期連結累計期間の売上高については、海外生産、国際物流、店舗や催事への集客などにコロナ禍の影
響が残りましたが、OMOサービスを導入した店舗での販売が特に好調に推移したことや、オーダーメードも含
めた顧客本位の商品施策で主力のブランド事業が復調したことなどから、中核事業会社のオンワード樫山を中心
に当初の予想を上回りました。
また、2019 年度から進めているグローバル事業構造改革の成果として、連結ベースの売上総利益率が当初の予
想を大きく上回る一方で、販管費率はさらに改善する見込みです。加えて、為替相場の変動に伴う為替差益の計
上も想定しています。
以上の結果、第2四半期連結累計期間においては、営業利益、経常利益、当期純利益の全利益段階で、当初の
予想を上回って黒字化を達成する見込みです。
通期連結の業績予想については、各種営業施策の継続によって堅調な推移が見込まれますが、今後気温の低下
に伴ってコロナ感染者数が再拡大する懸念がある上に、為替相場や原材料価格の動向なども不透明であることか
ら、第3四半期以降の売上高と営業利益については、当初の予想を据え置いています。また、今後株式相場が変
動した場合の投資有価証券評価損の発生などを想定して、特別損失の増加を見込んでいます。
以上を踏まえて、通期連結の売上高および営業利益、経常利益、当期純利益の全利益段階において、当初の業
績予想を上方修正致します。

海外生産、国際物流、店舗や催事への集客などにコロナ禍の影響が残りま
したが、OMO(Online Merges with Offline)サービスを導入した店舗での販売が特に好調に推
移したことや、オーダーメイドも含めた顧客本位の商品施策で主力ブランド事業が復調したことな
どから、中核事業会社である株式会社オンワード樫山を中心に売上が拡大しました。また、値引販
売の抑制、在庫一元管理の徹底を継続して実行し、2019年度から進めているグローバル事業構造改
革の成果も表れ、売上総利益率、販管費率が改善し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する
四半期純利益の全利益段階で黒字化を達成しました。

以上の結果、連結売上高は821億66百万円(前年同期比1.7%増)、連結営業利益は1億93百万円
(前年同期は営業損失32億94百万円)、連結経常利益は6億54百万円(前年同期は経常損失28億62百
万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億76百万円(前年同期比93.6%減)となりました。
また、当社グループでは、新規事業の創出やM&A等を活用した事業基盤の強化・拡大による成
長を加速していく中で、会計基準の差異にとらわれることなく企業比較を容易にすることを目的と
し、EBITDA(営業利益+減価償却費およびのれん償却費)を経営指標としています。
当第2四半期連結累計期間のEBITDAは28億38百万円(前年同期は△6億87百万円)となりました。
セグメント別の状況は、次のとおりです。

〔アパレル関連事業〕
国内事業は、株式会社オンワード樫山において、「クリック&トライ」サービスを導入したOM
O型店舗の売上が拡大し、百貨店を中心に『23区』、『五大陸』などの主力ブランドの売上が復調
し、新規ブランドの『UNFILO(アンフィーロ)』がヒット商品を創出するなど売上が好調に推移しま
した。また、『KASHIYAMA』を展開する株式会社オンワードパーソナルスタイルでは、販売促進策
が功を奏して売上が大幅に増加するなど、各国内アパレル会社が復調し、国内アパレル事業におい
ては、増収、黒字転換となりました。
海外事業は、グローバル事業構造改革による欧州での不採算事業から撤退した影響から、減収と
なりました。
以上の結果、アパレル関連事業は増収、赤字幅の大幅な縮小となりました。

〔ライフスタイル関連事業〕
ウェルネス事業を展開するチャコット株式会社は、主力のバレエ、フィットネス用品において、
コラボ商品や新商品が好調に推移し、売上が順調に拡大しました。ビューティ・コスメ事業を展開
する株式会社KOKOBUYは、主力のヘアワックスに加え、季節商品のドライシャンプーやコスメの新
商品も投入するなど、売上の高成長が継続しました。カタログギフト事業を展開する株式会社大和
や、ペット・ホームライフ事業を展開する株式会社クリエイティブヨーコも継続して好調に推移
し、ライフスタイル関連事業の各主要会社において増収増益となりました。
以上の結果、ライフスタイル関連事業は増収増益となりました。

2023-8016-資料1
2023-8016-資料2

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・感想

株価13-18年700-900EPS37.0、19年600EPS-384、20-22年300EPS63.2

月次全店
12月:103.5、11月:102.5、10月:114.9、9月:117.8
8月:119.6、7月:105.6、6月:102.0、5月:135.5、4月:117.3

2022年9月1日 価格改定
その後品物別にちょこちょこ改定

9-11月:114.3(売上:49800)、6-8月:109
前期3Q営業利益5.4%=49800*5.4%=2689

1Q低かったのはイタリア事業での撤退前特需があったため低い
イタリア事業特需ぬくと営業1Q:2,805(元2005)、前1Q:1,147

下期予想で12-02が営業0としたら営業3800
来期はEPS30-40位迄行きそうかも、それだと700-900
でも例年下方修正が多いと言うか毎年

百貨店9-11営業はJフロント、高島屋、三越(月次)、H2O(月次)堅調
百貨店との大きな違いは不動産を持っていない事、不動産価格上昇で百貨店は上昇しているのかも

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